【病室と自宅を繋ぐ】最新テクノロジーの活用で在宅医療が変わる

 

在宅医療 × テクノロジー

病室が「自宅」になる日
川崎発・看護新技術は在宅ケアの未来を変えるか

訪問リハビリテーションの視点から

はじめに

川崎市発の新しい看護技術が話題になっています。病室の壁や天井に自宅の映像を投映して患者を落ち着かせる「バーチャル自宅」、そして訪問看護と自宅療養者を映像でつなぐ「顔が見えるナースコール」です。

出典:日本経済新聞 地方経済面 千葉「川崎発の看護新技術　病室を『バーチャル自宅』に　ナースコール、在宅療養中も」2026/07/01

訪問リハビリテーションとして日々在宅の現場に関わる立場から見ると、在宅ケア全体の未来を考えるうえで面白い記事だと思いました。今回は記事の内容を踏まえつつ、現場目線での可能性と課題を整理したいと思います。

この記事でわかること

東京大学大学院の一木隆範教授をリーダーとするプロジェクト「CHANGE」の一環として、川崎市産業振興財団を中心に開発が進められています。試作品はすでに2号機まで完成しており、タブレットと投映機を使って病室の壁と天井に家族との会話映像を映し出せる仕組みです。

背景には、せん妄状態になった患者が自宅に帰ろうとして身体拘束を余儀なくされるという、看護現場の切実な課題があります。あわせて、訪問看護と自宅療養者をつなぐ「顔が見えるナースコール」は既に川崎市内で試用が始まっており、将来的には転倒予兆の検知機能も検討されているようです。

背景にある社会的な課題として、経済産業省が2024年に公表した資料では、2030年にビジネスケアラー(仕事をしながら家族の介護をする人)が318万人に達し、生産性低下による経済損失は9兆1,792億円にのぼると推計されています。これは日本の名目GDPの1%台に相当する規模で、横浜市立大学などが試算したメンタル不調による経済損失7.6兆円を上回る数字です。

1. バーチャル自宅――病室が自宅に

「バーチャル自宅」は、入院患者の病室に自宅の部屋や家族の映像を投映する装置です。相部屋利用を想定し、現在は壁と天井の2面に映像を映し出す仕様ですが、個室向けには部屋全体に投映する装置も検討されているとのことです。

単なる映像の投映にとどまらず、通信機能を備えているため、映像を見ながら家族とリアルタイムに会話することもできます。入院という環境の変化そのものが、高齢者にとっては大きなストレス要因になり得ることを踏まえると、視覚・聴覚の両面から自宅にいる感覚を補う発想は、退院を想定するうえでは非常に重要であると思います。

2. せん妄軽減への期待と、認知のゆがみという裏側のリスク

この技術が想定する主な課題が「せん妄」です。入院中の高齢者が精神・行動の障害であるせん妄状態になり、自宅に帰ろうとして病室を出ようとするケースは、看護現場で日常的に起きています。対応としてやむを得ず身体拘束が行われることもあり、これは患者本人にとってはもちろん、看護する側にとっても身体的・精神的な負担になっています。

現場で考えたいこと 記事内でも開発者自身が、病室を本当の自宅だと思い込んでしまう認知のゆがみを招く懸念を明言しています。せん妄の落ち着きと、現実認識の混乱悪化は表裏一体であり、この技術の実用化には両者のバランスを見極める実証研究がすごく気になります。

訪問リハビリの現場で認知機能に不安のある利用者と接していると、環境の変化が混乱のきっかけになる場面を多く見てきました。バーチャル自宅がせん妄を和らげる一方で、映像を見せる方法や時間帯の設計で結果が大きく変わる可能性があると思います。導入する場合は、患者ごとの状態を見極めたうえでの運用ルールづくりが重要になりそうです。

3. 顔が見えるナースコール――在宅でも「見て」対応できる安心感

もう一つの技術「顔が見えるナースコール」は、訪問看護ステーションと自宅療養者をタブレットの映像でつなぐ仕組みで、川崎市内では既に試用が始まっています。記事では、訪問看護師が画面越しに利用者のむくみの状態を確認し、声をかける様子が紹介されていました。利用者からは「緊急の時にも使える」という声があり、日常的な体調確認と緊急対応の両方に活用できる可能性を感じさせます。

現在は録画した通話映像の内容を分析し、高機能化に向けた研究が進められている段階です。将来的には、看護師が動作を指示した際に転倒リスクがあれば事前に注意を促す機能も検討されているとのことで、単なる会話ツールを超え、状態変化を予測する仕組みへと発展していく可能性があります。

特に独居や日中独居の高齢者にとって、対面訪問の頻度には限界がある中、映像でつながる安心感が、緊急時の早期発見・早期対応につながる可能性は十分にあると感じます。

4. リハビリへの応用可能性――技術はあっても、報酬制度がまだ追いついていない

記事では看護領域での活用が中心に紹介されていますが、訪問リハビリの現場に置き換えて考えると、同様の映像技術は評価や運動指導、動作練習の場面にも応用できる可能性があります。たとえば、遠隔で歩行や立ち上がり動作を確認し、フォームの修正を口頭で伝えたり、自主トレーニングの実施状況を映像で確認したりすることが考えられます。ナースコールの技術で検討されている転倒予兆の検知も、リハビリ職の視点では動作分析に応用できる余地があると思いました。

ただし、現時点でこうした遠隔リハビリの取り組みは、医療保険・介護保険の報酬体系上、明確に位置づけられていません。対面での訪問を前提とした報酬設計が基本であり、遠隔での評価や指導がどこまで単位として認められるかは制度上未整備な部分が大きいというのが実情です。技術的な実現可能性と、それを現場で継続的に運用できる制度とは、まだ距離があると感じています。

まとめ――技術の前に、運用と制度の設計を

バーチャル自宅と顔が見えるナースコールは、生産年齢人口の減少と高齢者の増加という構造的な課題に対して、看護・介護の現場を技術面から支える有望な取り組みです。特に、ビジネスケアラーの増加による経済損失が兆円単位で見込まれている現状を踏まえると、家族の負担軽減という観点からも意義は大きいと感じます。

一方で、せん妄軽減という期待の裏には認知混乱のリスクが、遠隔対応の利便性の裏には報酬制度の未整備という壁が、それぞれ存在します。技術の実用化と並行して、誰にどう使うかという運用設計、そしてそれを支える制度づくりが同時に進むことが、在宅・病院双方の現場にとって欠かせないと思います。

本記事は日本経済新聞 地方経済面 千葉「川崎発の看護新技術　病室を『バーチャル自宅』に　ナースコール、在宅療養中も」(2026年7月1日)で報じられた内容を参考に、筆者の在宅現場での経験を交えて執筆したものです。