【杖・歩行器は購入?レンタル?】
【杖・歩行器は買う?借りる?】
介護保険での実際の事例を挙げて訪問リハビリスタッフが解説
結論:迷ったら「レンタル」から始めるのがおすすめ
2024年度の介護報酬改定により、一部の福祉用具は「レンタル」と「購入」を利用者が選択できるようになりました。
では、杖や歩行器は買った方が良いのでしょうか。それとも借りた方が良いのでしょうか。
訪問リハビリスタッフとしての結論は、「身体機能が変化する可能性がある方、特に退院直後の方は、まずレンタルから始めることをおすすめします。」
一方で、身体機能が安定し、同じ歩行器を長期間使用する見込みがある方では、購入の方が経済的に有利になる場合もあります。
重要なのは、「どちらがお得か」ではなく、「自分の身体に合った選択」をすることです。
2024年度から始まった「選択制」とは?
2024年4月から、以下の4品目について、レンタルと購入を選択できる制度が導入されました。
- 固定用スロープ(可搬型を除く)
- 歩行器(歩行車を除く)
- 単点杖(松葉づえを除く)
- 多点杖
これらはいずれも、以前は「レンタル」のみが介護保険の対象でしたが、比較的低価格で購入できることから、利用者の負担軽減の観点で選択制の対象に加えられました。
制度導入の目的は、「レンタルか購入か」を一律に決めるのではなく、利用者一人ひとりの身体状況や生活環境に合わせて選択できるようにすることです。
厚生労働省が公表した令和6年度介護報酬改定に関するQ&Aでは、選択にあたって次のような情報を利用者に提供することが求められています。
- 利用者の身体状況の変化の見通しに関する医師やリハビリテーション専門職等の意見
- サービス担当者会議等での多職種協議を踏まえた生活環境等の変化や利用期間の見通し
- 貸与と販売それぞれの利用者負担額の違い
- 長期利用が見込まれる場合は販売の方が利用者負担額を抑えられること
- 短期利用が見込まれる場合は、適時適切な福祉用具に交換できる貸与が適していること
出典:厚生労働省「福祉用具貸与と特定福祉用具販売の選択制について」/厚生労働省「令和6年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1)」問101
実際はレンタルを選ぶ人がほとんど
一般社団法人日本福祉用具供給協会が2025年3月に公表した調査報告書によると、選択制対象品目の「貸与数量」に占める割合(母数計)は次のようになっています。
| 品目 | 貸与を選んだ割合 |
| 歩行器(歩行車を除く) | 92.4% |
| 多点杖 | 78.1% |
| 固定用スロープ | 69.4% |
| 単点杖(松葉杖を除く) | 58.3% |
品目全体を通しても「貸与」が76.1%、「販売」が23.9%と、貸与を選ぶ利用者が多数派を占めています。歩行器については特にその傾向が強く、9割超が購入ではなくレンタルを選択しているという結果です。
この数字からも、多くの利用者や専門職が「身体機能が変化する可能性」を考慮してレンタルを選んでいることがうかがえます。
出典:一般社団法人日本福祉用具供給協会「福祉用具選択制の実施状況に関する調査 報告書」(令和7年3月)
退院直後ほど購入を急がない方が良い理由
訪問リハビリでは、退院前のカンファレンスや退院後の会議にて、患者様やご家族様より
という相談を受けることがあります。
しかし、退院直後は身体機能が大きく変化する時期です。リハビリや生活への慣れによって、
歩行器 → 四点杖 → 一本杖 → 杖なしで歩ける
と短期間で移行する方も少なくありません。逆に、自宅の段差や生活環境によって、病院とは異なる種類の歩行器が必要になることもあります。
そのため、退院直後は「今必要だから購入する」のではなく、「数か月後も必要か」という視点が重要になります。
制度上も、貸与開始から6か月以内にモニタリングを実施し、貸与継続の必要性を検討することが求められています。この6か月という期間は、退院直後の身体機能の変化を見極めるうえでも妥当な目安だと感じます。
出典:一般社団法人日本福祉用具供給協会「福祉用具選択制の実施状況に関する調査 報告書」(令和7年3月)
レンタルには専門スタッフによる点検・メンテナンスという大きなメリットがある
レンタルのメリットは、初期費用が少ないことだけではありません。介護保険でレンタルしている福祉用具は、福祉用具専門相談員などによる定期的なモニタリングや点検が行われます。
- ブレーキの効き
- タイヤやゴムの摩耗
- 高さ調整
- 安全に使用できているか
- 身体状況に合っているか
一方、購入した場合のメンテナンスは、事業者による対応が「努力義務」にとどまり、貸与のような定期点検の義務はありません。高齢者の身体機能は少しずつ変化するため、この継続的なフォロー体制の違いは、レンタルと購入を比べるうえで見落とされがちな、しかし重要なポイントです。
出典:厚生労働省「令和6年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1)」/アロン化成「福祉用具の選択制導入」解説
購入がおすすめなのはこんな方
もちろん、購入が適している方もいます。例えば、
- 身体機能が安定している
- 長期間同じ歩行器を使用する予定
- 使用環境が大きく変わらない
といったケースです。歩行器の価格は機種によって異なりますが、標準的な四点杖・歩行器でおおよそ2〜3万円程度です。
一方、介護保険によるレンタルでは、1割負担の場合、自己負担額は月数百円程度が一般的です。厚生労働省は福祉用具ごとに「全国平均貸与価格」と「貸与価格の上限」を公表しており、歩行器の月額レンタル料はおおむね1,000〜3,000円程度とされています。1割負担であれば自己負担は月100〜300円ほどが目安です。
ただし、この計算は「同じ歩行器を8年間使い続けた場合」の目安です。身体機能が変化して途中で必要なくなれば、必ずしも購入が経済的とは限りません。
なお、自己負担割合について、先述の調査では貸与のみを選択した利用者のうち「1割負担」が80.8%を占めていました。多くの方がこの1割負担のケースに該当するため、上記の月数百円という目安は、実態に近い数字だといえます。
出典:厚生労働省「福祉用具貸与に係る全国平均貸与価格及び貸与価格の上限」/一般社団法人日本福祉用具供給協会「福祉用具選択制の実施状況に関する調査 報告書」(令和7年3月)
訪問リハビリスタッフが実際に見た〈使わなくなった〉ケース
訪問先では、購入した歩行器が使われなくなり、部屋の隅に置かれている場面を見ることがあります。中には、洗濯物や荷物を置く場所として利用されているケースもありました。
もちろん、これはリハビリによって歩行能力が改善した結果であり、とても喜ばしいことです。しかし、「まずはレンタルで様子を見ていれば、買わなくても済んだのになあ」と感じることも少なくありません。
福祉用具は「今必要か」だけでなく、「これからどう変化するか」を考えて選ぶことが大切です。
まとめ
2024年度から始まった福祉用具の選択制は、「購入を勧める制度」ではありません。利用者一人ひとりの身体状況や生活環境に合わせて、最適な方法を選ぶための制度です。
実際のデータを見ても、歩行器では92.4%の利用者がレンタルを選択しており、これは制度上「まず貸与から」という考え方が現場でも広く実践されていることの裏付けだといえます。
訪問リハビリスタッフとしておすすめしたいのは、退院直後や身体機能が変化しやすい時期はレンタルを第一に検討することです。一方で、身体機能が安定し、長期間同じ歩行器を使用する見込みがある場合は、購入が経済的な選択になることもあります。
「買うか、借りるか」ではなく、「今後の身体機能まで見据えて選ぶこと」。それが、福祉用具選びで後悔しないための最も大切なポイントだと、訪問リハビリの現場で日々感じています。
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