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【市場急拡大】リカバリーウェアは本当に効果がある?訪問リハビリスタッフがデータ・経験から検証

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健康 × 市場・経済 【市場急拡大】リカバリーウェアは本当に効果がある? 訪問リハビリスタッフがデータ・経験から考えてみた 訪問リハビリテーションの視点から 結論 最近、利用者さんやご家族から、 リカバリーウェアって本当に疲労回復や痛みに効果がありますか? と相談を受けることが増えました。テレビCMやSNSでも目にする機会が多く、着るだけで疲労回復、血行促進という言葉に興味を持つ方も少なくありません。 実は私自身も興味があり、リカバリータイツとリカバリーパンツを購入して使用しています。率直な感想は、 私は明らかな変化は感じませんでした。 もちろん、これはあくまで一個人の感想です。だからこそ今回は、個人の体験ではなく、制度や論文、公的資料をもとに、現時点で何が分かっていて、何がまだ分かっていないのかを整理してみます。 記事の概要:届け出は2年で30倍に、市場規模は5年で9倍の見通し 2026年6月11日付の日本経済新聞では、リカバリーウェア市場の急拡大が報じられていました。 日本ホームヘルス機器協会によると、一般医療機器としての届け出は、2024年初めには 6件 だったものが、2026年3月には 180件 まで増加しています。それだけ多くの企業がこの分野に本格的に取り組み始めているということです。 市場規模についても、日本能率協会総合研究所の調査で、2024年に 189億円 だった市場が、2027年には 1,100億円 、2030年には 1,700億円 まで拡大すると予測されています。 背景には、2022年に家庭用遠赤外線血行促進用衣として一般医療機器の対象になったことがあります。家庭用医療機器で新たなカテゴリーができるのは 42年ぶり とのことで、国の制度に位置づけられたことが、企業にとって新しい挑戦のきっかけになったと考えられます。従来の専門企業だけでなく、イオンリテールや宝島社など異業種からの参入も相次いでおり、健康意識の高まりに応えようとする業界全体の動きがうかがえます。 出典:日本経済新聞 朝刊「健康意識高まる現代人 リカバリーウエアに2万円、企業相次ぎ参入 効果の裏付け欠かせず」2026/06/11 一般医療機器と書いてあるけど...

【高齢者の引っ越し】訪問リハビリとして支援したこと

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在宅リハビリ × 地域生活 引っ越し後に外出しなくなった患者さん 訪問リハビリが考える閉じこもりを防ぐ支援とは 訪問リハビリテーションの視点から 結論 高齢者にとって引っ越しは、単に住む場所が変わることだけではありません。住み慣れた家、毎日歩いていた道、顔なじみとの交流、買い物や散歩など、長年積み重ねてきた生活環境そのものが変化します。 厚生労働省は、閉じこもり(外出頻度の低下)をフレイルや要介護状態につながる重要な要因として位置づけています。また、日本老年医学会『フレイル診療ガイドライン2024』では、身体活動量の低下はサルコペニアや転倒、要介護化の危険因子であると示されています。 さらに、高齢者の生活範囲を評価する Life-Space Assessment(LSA) という指標があります。これはBakerらが2003年に開発した評価法で、自宅内だけでなく、自宅周辺、地域へどの程度外出できているかを0〜120点で数値化するものです。 日本人高齢者1万人以上を対象とした国内のコホート研究では、LSAが 60点 を下回ると死亡リスクが上昇し始めることが報告されています。つまり、訪問リハビリで重要なのは「歩けるかどうか」だけではなく、生活範囲(Life-Space)を維持できるかという視点です。 今回は実際に担当した利用者さんの事例をもとに、訪問リハビリだからこそできる支援をご紹介します。 実際にあった例 担当したのは80歳代女性 自宅では伝え歩き 屋外では歩行器を使用 毎日のように近くの公園まで散歩 公園で友人と会話を楽しむ という生活を送っていました。しかし、公営住宅の建て替えに伴い、数km離れた住宅へ引っ越すことになりました。 引っ越し前 「家族に迷惑をかけて申し訳ない」「新しい家で生活できるだろうか」と話すことが増え、リハビリ中も笑顔が少なくなり、歩く距離や活動量が徐々に減少しました。 引っ越し後 身体機能に大きな変化はありませんでしたが、「外へ出るのが怖い」「どこへ行けばいいか分からない」と話し、自宅で過ごす時間が増え、ほ...

夏、外出が減る時期の過ごし方

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  在宅リハビリ × 健康・経済 夏、外出が減る時期の過ごし方 秋に「ふらつく・疲れる」を防ぐ自宅での準備 訪問リハビリテーションの視点から 「外に出る機会が減って、運動不足になっています」 訪問リハビリの現場では、夏になると次のような声を聞くことがあります。 「暑くて散歩に行けないので、運動不足になっています」 「以前は毎日歩いていましたが、最近は外に出ていません」 「自宅で過ごす時間が増えて、座っているか、寝ていることが多くなりました」 近年の夏は厳しい暑さになる日も多く、特に高齢者や持病のある方が、気温の高い時間帯に無理をして外出する必要はありません。熱中症や脱水のリスクを考えれば、暑い時間帯の外出を控えることは適切な判断です。 しかし、ここで注意したいのは、外出を控えることと、一日中ほとんど身体を動かさないことは同じではないということです。 外出する機会が減った結果、自宅で座っている時間や横になっている時間が増えることがあります。すると、 外出の機会が減る → 自宅で過ごす時間が増える → 座る・横になる時間が増える → 1日の活動量が減少する という変化が起こる可能性があります。そして、夏の暑さが落ち着き、再び外を歩く練習を始めたとき、 「以前よりふらつくようになった」 「少し歩いただけで疲れる」 「前は歩けた距離なのに、休憩が必要になった」 と感じる方もいます。 もちろん、こうした変化がすべて夏の活動量低下によって起こるわけではありません。疾患の進行、加齢、痛み、睡眠、栄養状態など、さまざまな要因が関係します。しかし、夏の間に外出や歩行の機会が減り、座っている時間や横になっている時間が増えたことが、身体機能の低下に影響している可能性は考えられます。 夏は本当に活動量が減るのか? ここは、少し注意が必要です。夏になると、すべての人の活動量が減るとは言い切れません。 季節と身体活動の関係を調べた研究では、地域の気候や気温によって傾向が異なることが指摘されています。暑さの厳しい地域では、夏に屋外活動が制限され、身体活動量が低下する可能性がある一方、涼しい地域では...

【認知症ケアの最前線】認知症治療の通院負担が変わる?訪問リハ職が解説

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  在宅医療 × 認知症ケア 【レカネマブ皮下注射で在宅生活はどう変わる?】 通院負担の軽減と これからの認知症治療 訪問リハビリテーションの視点から            ※本記事は2026年7月に米国FDA(食品医薬品局)が承認した内容をもとに執筆しています。日本では皮下注射製剤は2025年11月に承認申請されていますが、本記事執筆時点では未承認です。今後の審査結果によって導入時期や運用方法は変わる可能性があります。 結論 2026年7月14日、エーザイと米バイオジェンは、アルツハイマー病治療薬レカネマブ(製品名:レケンビ)の皮下注射製剤について、米国FDAから 治療開始時から使用できる承認 を取得したと発表しました。 実は、皮下注射タイプのレカネマブ(レケンビアイクリック)自体は、治療開始から1年半が経過した維持療法段階の患者を対象に、すでに米国で販売されていました。今回の承認は、この皮下注射タイプを 治療を始めたばかりの人にも使えるように対象を広げた という点が核心です。米国では2026年8月下旬に発売される予定です。 今回のニュースで注目したいのは、点滴が注射になったということだけではありません。通院にかかる時間や負担が軽減されることで、患者さんやご家族の在宅生活に新たな選択肢が生まれる可能性があります。 訪問リハビリスタッフの立場から、公表されているデータや臨床試験の結果をもとに、この承認が在宅生活へどのような影響を与えるのかを考えてみます。 レカネマブとは レカネマブは、アルツハイマー病の原因の一つと考えられているアミロイドβに結合し、その除去を促す抗体医薬です。米国や日本、中国、韓国、欧州連合(EU)など 53の国・地域 で承認を取得しており、国際的にも広く使われ始めている薬です。 国際共同第Ⅲ相試験「Clarity AD試験」では、 認知機能低下を 27%抑制 日常生活能力(ADCS MCI-ADL)の低下を 37%抑制 することが報告されています。 一方で、認知症を治す薬ではなく、病気の進行を遅らせることを目的とした治療薬であることも理解しておく必要があります。 ...

【杖・歩行器は購入?レンタル?】

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  在宅リハビリ × 家計・経済 【杖・歩行器は買う?借りる?】 介護保険での実際の事例を挙げて訪問リハビリスタッフが解説 訪問リハビリテーションの視点から 結論:迷ったら「レンタル」から始めるのがおすすめ 2024年度の介護報酬改定により、一部の福祉用具は「レンタル」と「購入」を利用者が選択できるようになりました。 では、杖や歩行器は買った方が良いのでしょうか。それとも借りた方が良いのでしょうか。 訪問リハビリスタッフとしての結論は、「身体機能が変化する可能性がある方、特に退院直後の方は、まずレンタルから始めることをおすすめします。」 一方で、身体機能が安定し、同じ歩行器を長期間使用する見込みがある方では、購入の方が経済的に有利になる場合もあります。 重要なのは、「どちらがお得か」ではなく、「自分の身体に合った選択」をすることです。 2024年度から始まった「選択制」とは? 2024年4月から、以下の4品目について、レンタルと購入を選択できる制度が導入されました。 選択制の対象4品目 固定用スロープ(可搬型を除く) 歩行器(歩行車を除く) 単点杖(松葉づえを除く) 多点杖 これらはいずれも、以前は「レンタル」のみが介護保険の対象でしたが、比較的低価格で購入できることから、利用者の負担軽減の観点で選択制の対象に加えられました。 制度導入の目的は、「レンタルか購入か」を一律に決めるのではなく、利用者一人ひとりの身体状況や生活環境に合わせて選択できるようにすることです。 厚生労働省が公表した令和6年度介護報酬改定に関するQ&Aでは、選択にあたって次のような情報を利用者に提供することが求められています。 利用者の身体状況の変化の見通しに関する医師やリハビリテーション専門職等の意見 サービス担当者会議等での多職種協議を踏まえた生活環境等の変化や利用期間の見通し 貸与と販売それぞれの利用者負担額の違い 長期利用が見込まれる場合は販売の方が利用者負担額を抑えられること 短期利用が見...